会社概要

会社名

株式会社ズーム・コミュニケーションズ

事業概要

コンテンツ提供サービス　「MCシリーズ」
マーケティング支援サービス
各種Webシステム開発

設　立

2003年10月24日

所在地

〒164-0012
東京都中野区本町二丁目46番4号　中野坂上サンブライトアネックス 403
→アクセスマップ

電　話

03-5308-3232

FAX

03-5308-3233

資本金

2,590万円

取引銀行

三井住友銀行

役　員

代表取締役社長　今泉　浩二
　東芝系SI会社、大手独立系SI会社、マイクロソフトを経て現職

取締役　和田　務
　現 株式会社シーズファクト　代表取締役社長

取締役　阿久津　敏昭

監査役　掛谷　勤

取引先一覧

▼デベロッパー様

• 株式会社アスコット
• 株式会社穴吹工務店
• 株式会社アライアンス
• 伊藤忠都市開発株式会社
• 岡谷鋼機株式会社
• 小田急不動産株式会社
• オリックス不動産株式会社
• 近鉄不動産株式会社
• 株式会社グローバル・エルシード
• 株式会社クレアスライフ
• 京成電鉄株式会社
• 京阪電鉄不動産株式会社
• 株式会社コスモスイニシア
• 三信住建株式会社
• シーズクリエイト株式会社
• ジェイレックス・コーポレーション株式会社
• 住友不動産株式会社
• 総合地所株式会社
• 双日新都市開発株式会社
• 新日鉄興和不動産株式会社
• 積水ハウス株式会社
• 株式会社大京
• 大成有楽不動産株式会社
• 大和ハウス工業株式会社
• 株式会社タカラレーベン
• 東急不動産株式会社
• 東京建物株式会社
• 東レ建設株式会社
• 西鉄不動産株式会社
• 日本土地建物株式会社
• パナホーム株式会社
• 株式会社フォーユー
• 三井不動産株式会社
• （OEM提供先含む、五十音順、敬称略）

▼管理会社様

• 株式会社アスコットコミュニティ
• 伊藤忠アーバンコミュニティ株式会社
• 京成ビルサービス株式会社
• 京阪カインド株式会社
• グローバルコミュニティ株式会社
• 株式会社グローバル・ハート
• 株式会社コーセーアールイー
• 株式会社合人社計画研究所
• コミュニティワン株式会社
• 総合ハウジングサービス株式会社
• 株式会社大京アステージ
• 大和地所コミュニティライフ株式会社
• 株式会社東急コミュニティー
• 株式会社東京建物アメニティサポート
• 東洋コミュニティサービス株式会社
• 積水ハウスＧＭパートナーズ株式会社
• 日神管理株式会社
• 株式会社日鉄コミュニティ
• 日本エスエム株式会社
• 日本管財株式会社
• 日本ハウズイング株式会社
• 野村リビングサポート株式会社
• 株式会社長谷工コミュニティ
• 株式会社フージャースリビングサービス
• 三重交通コミュニティ株式会社
• 三井不動産レジデンシャルサービス株式会社
• 三菱地所コミュニティ株式会社
• 株式会社ユニテックス
• 株式会社ライフポート西洋
• 株式会社菱サ・ビルウェア
• 株式会社レーベンコミュニティ
• （OEM提供先含む、五十音順、敬称略）

▼パートナー様

• 株式会社アイ・ティ・エス
• アイピー・パワーシステムズ株式会社
• アシストマイクロ株式会社
• 株式会社アスコエパートナーズ
• アイホン株式会社
• アルテリア・ネットワークス株式会社
• 伊藤忠ケーブルシステム株式会社
• NTTコミュニケーションズ株式会社
• 株式会社NTTぷらら
• 株式会社エナリス
• 株式会社エネルギア・コミュニケーションズ
• 株式会社ODR Room Network
• 株式会社オーエフ
• オリックス電力株式会社
• 株式会社カジタク
• 株式会社ギガプライズ
• 株式会社クレーンウッド
• 株式会社クローバーホールディング
• 株式会社グッドグリーン
• 株式会社グラント
• 株式会社グルーバ
• KDDI株式会社
• G・O・G株式会社
• サクサ株式会社
• JX日鉱日石エネルギー株式会社
• 株式会社シーイーシー
• 株式会社シーズファクト
• スリーハンズ株式会社
• ソースネクスト株式会社
• ソフトバンク・テクノロジー株式会社
• 株式会社つなぐネットコミュニケーションズ
• 株式会社テンフィートライト
• 凸版印刷株式会社
• 株式会社トライウェア
• 株式会社トラン
• 株式会社ナック
• 日本マイクロソフト株式会社
• パナソニック株式会社
• 東日本電信電話株式会社
• HITOWAライフパートナー株式会社
• 株式会社日比谷花壇
• ビューテックラボ株式会社
• 株式会社ファイバーゲート
• 株式会社ベネフィット・ワン
• 株式会社マイスター
• 株式会社マンションアシストラボ
• ミーカンパニー株式会社
• 株式会社Wiz
• ワークスモバイルジャパン株式会社
• （五十音順、敬称略）

2003年10月

マンション住民専用サイト「マンション・コンシェルジェ™」（現MC）の提供を通じて、マンション内の良質なコミュニティ形成に貢献するために、株式会社ズーム・コミュニケーションズ設立。本社事務所を中央区日本橋に開設。
代表取締役社長に今泉浩二就任。

2004年03月

株式会社ベネフィット・ワン様、株式会社ジョイント・コミュニティー様（現、株式会社大京アステージ様）、株式会社バード・ビュー様（現、株式会社テンフィートライト様）の3社と、ブロードバンドマンションに居住する住民向け福利厚生サービス事業で業務提携を発表。
第1号物件として、フィールT幡ヶ谷（東京都渋谷区、60戸）に「マンション・コンシェルジェ」（現MC）を提供開始。

2004年12月

アスコットパーク新御徒町ソレイユ（東京都台東区、60戸）に、契約者専用サイト「PMC＝プレ･マンション・コンシェルジェ」を提供開始。

本社事務所を新宿区高田馬場に移転。

2005年05月

資本金を2,000万円に増資。

2005年07月

株式会社タカラレーベン様にて、全物件への「マンション・コンシェルジェ」（現MC）標準採用決定。

2005年08月

ヴェルト日本橋シティ（東京都中央区、86戸）に、ワンルームマンションとして初めて「マンション・コンシェルジェ」（現MC）提供開始。1物件に対して、オーナー向けサイトと居住者向けサイトを提供。

2006年04月

本社事務所を渋谷区南平台町に移転。

2006年12月

資本金を2,350万円に増資。

2008年09月

本社事務所を渋谷区代々木に移転。

2009年03月

G・O・G株式会社様との提携により、パソコン関連の訪問設定サポートサービスの提供を開始。
→サービス概要へ

2009年08月

アシストマイクロ株式会社様との提携により、竣工図書の電子化サービスを開始。
→サービス概要へ

2009年10月

株式会社ODR Room Network様との提携により、マンション住民専用オンライン生活相談サービス「クリック・カウンセラー」の提供を開始。
→ニュースリリースはこちら

2010年5月

資本金を2,590万円に増資。

2010年5月

本社事務所を新宿区新宿一丁目に移転。

2011年7月

株式会社カジタク様との提携により、家事代行・宅配クリーニングサービスの提供を開始。
→サービス概要へ

2012年4月

本社事務所を新宿区西新宿八丁目に移転。

2012年11月

株式会社UCOM様（現、株式会社つなぐネットコミュニケーションズ様）との提携により、弊社サービスがアイホン製次世代集合住宅インターホンシステム「VIXUS（ヴィクサス）」に対応。

2012年12月

弊社のHEMSアプリケーションが株式会社UCOM様（現、株式会社つなぐネットコミュニケーションズ様）の「エネセンサー」に採用されました。

2014年3月

株式会社グラント様との提携により、スマートフォンやパソコンで投票が可能な「ｅ投票」による総会支援業務を開始。
シングルサインオンの採用により、マンション・コンシェルジェ（現MC）からは再認証の必要なくシームレスにご利用いただけます。 「ｅ投票」の導入により、利用者側は総会前の出欠連絡・議決権行使・委任が簡単に行えるようになる他、主催者側は総会準備作業が大幅に軽減される、郵送コストが削減されるなどのメリットがあり、集計の即時性や正確性も担保されます。
→「ｅ投票」の詳細はこちら

2014年9月

ミーカンパニー株式会社様との提携により、全国の医療機関・薬局の施設に関するデータベース（スクエル・データベース）の提供を開始。
→スクエルはこちら

2017年3月

「マンション・コンシェルジェ」アプリ（現MC-A）の提供を開始。

2018年6月

「マンション・コンシェルジェ」（現MC）からのお知らせをLINEで受け取れる、「MC(Mansion Concierge) Lite」（エムシーライト、現MC-L）の提供開始。

2019年12月

株式会社エネルギア・コミュニケーションズ様と「マンション・コンシェルジェ」（現MC）のOEM提供に関する基本契約締結。

2020年6月

本社事務所を中野区本町二丁目に移転。

2020年10月

コロナ禍に於ける分譲マンションの管理組合運営を支援する ハイブリッド型オンライン総会支援システム「MC Remote™」（現MC-R）を発表しました。→ニュースリリースはこちら

2021年7月

本社事務所を現住所に移転。

2022年3月

マンションにおけるオンライン総会開催を支援する「MC Remote」（現MC-R）第2弾、Microsoft Teamsとの連携アプリケーション「MC Remote for Microsoft Teams」（現MC-R for Microsoft Teams）を発表しました。
→ニュースリリースはこちら

※記載の社名・製品名は各社の商品商標および登録商標です。